第二新卒の転職で失敗しないためには?気をつけるべきポイント


「新卒の就活を勝ち抜いて入った会社。入ったは良いけれど、自分と合わないかもしれない…。」

転職する際、入社から三年未満の人は一般に「第二新卒」と呼ばれています。「経験が少ない人間を示すための呼び方」のように見えるかもしれませんが、実は違うのです。そんな気持ちになったことはありませんか?

「周りはまず三年勤めたほうがいいと言ってくる」「勤続年数も短いのに、転職先なんて見つからないのでは?」とお悩みの方も多いかもしれません。

現在、多くの企業で「第二新卒歓迎」といった応募がかけられていることをご存じでしょうか? 今、「第二新卒」と呼ばれる人材は、「新卒」と同じくらい魅力のあるブランディングがされていると言っても過言ではありません。

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第二新卒は新卒と同じくらいか、それ以上のチャンスがある


入社三年以内というと、あまり経験を積んでいない、と感じる人も多いかもしれません。

しかし転職を希望している場合、現在自分が第二新卒であるということを大いに利用することで、新卒と同じか、それ以上のチャンスがあるのです。

未経験業界、職種へ転職するチャンス

新卒で入る場合は、誰もが未経験です。そのため、お互いの足並みが揃っていることが当然となります。

しかし、第二新卒を逃した転職者は違います。言うならば、「三年より長く勤続している人」と「この道十年以上のベテラン」が同じ土俵で、少ない牌を取り合うことになるのです。

新卒で入った業界が、入社前と印象が違っていた。実際に仕事をしてみて、自分には別の業種が合うと感じた。……理由は様々あると思います。

そこで転職を考えた時、もし自分が採用担当となった場合を考えてみましょう。

三年ちょっと働いていた「ヒヨコ」と、経験やノウハウを蓄積してきた「ベテラン」が同じ求人に応募してきている場合、教育コスト、即戦力性を考えた時、どちらを選ぶでしょうか?

新卒の場合は、長く働いてもらうための教育コストは元より織り込まれています。
しかし、単純な中途入社の場合、「即戦力」であることが求められるのは事実です。

そこで、既に一定期間、社会人としての経験をしてきた「第二新卒」と呼ばれる人が注目されるのです。

採用者から見た第二新卒のメリットとは



新卒採用:将来の人材として教育コストを一定程度確保している。
中途採用:即戦力を求めたい。できる限り、教育コストを抑えたい。

これらの中間に位置するのが「第二新卒」です。

中途入社の求人を探していてお気づきになった方もいるかもしれませんが、求人の応募要件には「年齢要件」を設けているものが少なくないのです。

例)“28歳未満”“30歳位までの方。”“35歳まで”

現在、改正雇用対策法により年齢制限は原則禁止となりました。

しかし、原則ということは、例外も存在します。そしてこれが、多くの求人で設定されています。

年齢制限の例外
長期勤続によるキャリア形成を図る観点から、若年者等を期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用する場合

……要するに、長く働いてほしいわけです。

第二新卒は、まずこの要件に該当するので有利です。

しかし、「経験も浅いのに、企業が選ぶメリットがあるのか?」という疑問が残ると思います。

まず、「第二新卒」とベテランを分ける理由として、「第二新卒を経験者、即戦力として使おう」という意図で採用していません。


企業の中には第二新卒の「若さ」「フレッシュさ」「体力」を重視して即戦力性を求める企業もあります。求人票から、「求める人材」をしっかりと確認しましょう。

第二新卒は「名刺の渡し方」や「電話の受け答え」といったビジネスマナーをゼロから教育する、というコストが掛かりません。

その上、若いため「長期勤続によるキャリア形成を図る」目的に適合します。

企業としては、即戦力とまではいかないまでも、在る程度育った新人が欲しい、というニーズがあるわけです。

その点で、第二新卒というポジションを活かす利点は十分あります。


気を付けるべきポイント

では、いざ転職となった場合に気を付けるポイントとは何でしょうか?

転職には、意外とお金がかかる


とにかく今の職場を辞めたい。そんな思いで、転職に関する情報を探している方もいるかもしれません。

転職をする前に、大切な準備があります。それは『転職資金』です。

仕事を辞めてから転職活動をする場合、税金・年金・社会保険といった公的手続きが必要。

給与から天引きされていた分を、無職になってから納めると分かるのですが、結構これが財布に痛い。

地方税の納付、国民年金の加入手続き、独り暮らしなら家賃の納入、運が悪ければ更新料のタイミングが重なる――。

とにかく、お金がかかります。

応募しよう! →職務経歴書、履歴書が必要。
面接に受かった! →交通費、場合によっては外食費がかかる。

こんな具合で、少しずつ、タイミングをずらしながらお金がかかるのです。

在職中であれば給与が入るため状況は異なりますが、退職後の転職を考えている場合は、在る程度の貯金をしてからか、資金の目途を立てる必要があります。

できれば1年以内の転職は避ける


「とりあえず三年勤める、を信じない」という原則と矛盾しているのでは? と思われる方もいるかもしれませんが、これは極めて実利的な選択肢です。

印象面で言うと、1年以内に転職をしている場合、「いくら第二新卒とはいえ、採用後にすぐにやめてしまうのでは?」という印象を与えかねません

しかし、どうしても辞めたい、となった場合、絶対に無いわけではありませんので、それでも採用してくれる企業を見つけましょう。

そしてこれは前項と関係があるのですが、「お金」の面でも重要です。

一年働くと、まず「ボーナス」がまとまった金額で入ります。ボーナスを手に入れてすぐ辞める、というスケジュールを立てるのも良いでしょう。

また、見逃されがちですが、失業保険の受給条件には「失業した日より前の2年間に、雇用保険に加入していた期間が合計で1年以上必要」というものがあります。

会社都合による失業の場合、失業した日より前の1年間に、雇用保険の被保険者であった期間が合計で6ヶ月以上あることが必要。

健康に気を付ける


当たり前のことかもしれませんが、失業した場合、有給休暇はありません。

もし第一希望の面接の日に体調を崩したら、大切なチャンスを失うことになります。

在職時より一層、健康に気を遣うことが重要です。

まとめ

いかがでしたでしょうか? 第二新卒に該当し、転職を迷っている場合、まずは求人を探してみることをお薦めします。

「今自分は、新卒と同じか、更に付加価値のある状態にある!」という視点で探すと、また印象が変わると思います。

今は第二新卒向けの転職サービスが多く出ています。

利用料がかからないことがほとんどですし、まずは動いてみるところから始めましょう!

この記事の筆者
SAZA(仮名)
上場企業に新卒で入社。
その後、ノー残業と年収アップを求めて1年9ヶ月で転職を決意。
6つの転職サイトと10社の転職エージェントを駆使し、
現在は某大手企業のホワイトな子会社で、気ままに生活しています。
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